20代の保険料、みんないくら払ってるんだろう。
一人暮らしを始めてから保険のことを調べたとき、最初に気になったのがこれだった。私は県民共済の月2,000円しか払ってない。少なすぎるのか、これでいいのか、よくわからなくて不安だった。
結論から言うと、20代の保険料の平均は月約1万円。私の5倍。ただ、平均の中身を見たら「あ、全員が同じものに入ってるわけじゃないんだ」とわかって、ちょっと落ち着いた。
今は月2,000円で足りてると思ってる。平均との差がなぜ生まれるのか、自分なりに調べて考えてみた。
20代の保険料、平均は月約1万円
生命保険文化センターの「生命保険に関する全国実態調査」（2024年度）によると、29歳以下の年間払込保険料は平均14.2万円。月額にすると約11,800円になる。
ただ、この「約1万円」はけっこう幅がある。
年間12万円未満（月1万円以下）が全体の33.6%で最も多い。つまり、3人に1人は月1万円以下しか払っていない。逆に月2万円以上払っている人も一定数いて、結婚や出産のタイミングで死亡保障を厚くした人が平均を押し上げている。
男女でも差がある。2022年度の「生活保障に関する調査」では20代男性が年間11.9万円（月約9,900円）、20代女性が年間9.6万円（月約8,000円）。女性のほうがやや低い。
私が最初に「月1万円」という数字を見たとき、「私の5倍じゃん」と思った。でもよく見ると、この平均には生命保険も医療保険も個人年金保険も全部入ってる。同じ20代でも独身と既婚、扶養家族の有無で入ってる保険が全然違う。
平均は「みんなの合計÷人数」でしかない。自分と同じ状況の人がいくら払ってるかは、平均だけじゃわからなかった。
平均の内訳を見たら「自分と全然違う」と思った
平均月1万円の中身をもう少し調べてみた。
20代で加入している保険の内訳は、大きく分けると3つ。
①医療保険は、入院や手術に備えるもの。20代の加入率は男性約29%、女性約44%で、月額は1,500〜3,000円くらいに収まっている人が多かった。
②死亡保険は、自分が亡くなったときに遺族にお金を残す保険。既婚者や子どもがいる人は月3,000〜5,000円以上払っていた。
③個人年金保険・貯蓄型保険は、将来のために積み立てるタイプ。月5,000〜1万円以上かけている人もいる。
ここで気づいたのが、私には②と③が関係なかった。
独身で扶養家族がいないから、死亡保障はいらない。私が亡くなっても経済的に困る人はいない。NISA・iDeCoもまだ始めてないくらいで、保険で貯蓄する段階でもなかった。
必要なのは①の医療保障だけ。「月1万円」のうち、自分に関係あるのは一部だけだった。
平均を見て焦りそうになったけど、中身を分解してみたら「全然違う状況の人と比べてた」とわかった。
私が月2,000円で足りてる理由
月2,000円の県民共済だけで大丈夫なのか。正直、最初はずっと不安だった。
結論から言うと、高額療養費制度＋傷病手当金＋貯金の3つで、今の私の生活はカバーできてる。順番に書く。
高額療養費＋傷病手当金で月の医療費に上限がある
もし大きなケガや病気で入院しても、医療費は青天井にはならない。
高額療養費制度は、1ヶ月の医療費が上限額を超えた分を健康保険が負担してくれる。ざっくり言うと「ひと月の医療費に上限がある」仕組み。
私の場合、手取り20万円＝年収約300万円だから区分は「エ」にあたる。ひと月の自己負担の上限は57,600円（2026年7月時点）。
※2026年8月から高額療養費制度が改定される。区分エは+3,900円引き上げで約61,500円になる見込み。ただし「年間上限」の新設もあるので、長期治療の場合はトータルで変わらないか軽くなるケースもある。
傷病手当金は、病気やケガで4日以上仕事を休んだとき、給料の約2/3が最長1年半もらえる制度。会社員なら健康保険から出る。
私の場合で計算すると、標準報酬月額が約26万円として、1日あたり約5,800円、月額にすると約17万円が支給される。手取り20万円の85%くらいはカバーされる計算。
つまり、入院しても医療費は月57,600円が上限。仕事を休んでも月約17万円の収入がある。
これを知ったとき、正直ほっとした。何も調べてなかったときの「入院したら終わる」みたいな漠然とした怖さが、だいぶ薄くなった。
57,600円を全額自分で払うとしても、県民共済の入院保障（1日5,000円）が出るから、10日以上の入院なら県民共済だけで自己負担の大半をカバーできる。
もちろん差額ベッド代や食事代、通院の交通費は別にかかる。でも、今の貯金と高額療養費と傷病手当金を合わせれば、すぐに生活が立ち行かなくなるリスクは低い。
県民共済だけで大丈夫か不安だった→FP相談で確認した
頭では「大丈夫そう」とわかっていても、気持ちがついてこなかった。
ネットで調べても「共済だけじゃ足りない」と書いてある記事が多くて、自分の判断に自信が持てない。「本当に県民共済だけでいいのかな」がずっと残ってた。
結局、自分で決められなくてマネードクターに相談してみた。スマホから予約して、相談はオンラインで1時間半くらいだった。
FPに自分の収入・貯金・県民共済の内容を伝えて、入院した場合のシミュレーションをしてもらった。結果、言われたのは「20代独身で扶養家族なしなら、死亡保障の優先度は低い。高額療養費と傷病手当金でカバーできる範囲は広い」。
医療保険（月3,000円台）の提案はあったけど、その場で決めず「持ち帰って考えます」と伝えた。後日フォローの電話が1回あって「見送ります」で終わった。無理に勧められることはなかった。
自分で改めて整理した結論は、「県民共済＋高額療養費＋傷病手当金＋貯金で今はカバーできる」。FPに「不要」と言われたわけじゃなくて、自分で判断した。
ただ、漠然と「足りないかも」と思ってたのが、根拠をもって「今は大丈夫」に変わったのは大きかった。金額は変わってないのに、不安の質が変わった感じ。
県民共済の加入経緯や保障内容は別の記事に詳しく書いた。
保険料が「高い」「安い」を判断する3つの基準
平均と比べて高いか安いかを気にするより、自分の状況で必要かどうかで考えたほうが判断しやすかった。
私が使った基準は3つ。
①扶養家族がいるか
独身で養う人がいないなら、死亡保障はほぼ不要。死亡保障を外すだけで月3,000〜5,000円以上変わる。平均との差はここで大きく開く。
②貯金がどれくらいあるか
貯金が少ないうちは、入院で数万円の出費が怖い。県民共済のような月2,000円の保障でも「万が一のとき数日分の入院費が出る」だけで安心感がある。
逆に生活防衛資金（手取り6ヶ月分）が貯まっていれば、保険でカバーしなくても貯金で対応できる範囲が広がる。
③公的制度でどこまでカバーされるか
高額療養費で医療費に上限がある。傷病手当金で収入の約2/3が出る。この2つを知っているかどうかで、「必要な保障額」の計算が変わる。
手取り20万円なら、月の生活費は固定費と変動費合わせて16〜18万円くらい。傷病手当金で月約17万円入るなら、生活費はほぼまかなえる。
医療費の上限は57,600円だから、この差額を県民共済と貯金でカバーできるかどうかで判断した。
「手取りの5〜10%が保険料の目安」と書いてあるサイトもある。手取り20万の5%は1万円、10%は2万円。でも割合で考えるより、自分の固定費・貯金・公的制度を計算して「足りないのはいくらか」を出したほうが納得できた。
20代で保険にそもそも入るべきかどうかの判断は、別の記事に書いた。
独身で最低限の保険をどう選んだかは、こっちの記事にまとめた。
まとめ
20代の保険料の平均は月約1万円。私は月2,000円。差は5倍あるけど、中身を見たら比べる対象が違った。
平均には死亡保険も個人年金も入っている。独身・一人暮らし・扶養家族なしの私に必要なのは医療保障だけで、高額療養費と傷病手当金と貯金を合わせれば、今は県民共済の月2,000円でカバーできてる。
大事だったのは「平均より安いから不安」じゃなくて、自分の状況で足りるかどうかを計算すること。
ライフステージが変われば必要な保障も変わる。結婚したり子どもができたら、そのときに見直せばいい。
今の私には、今の保障で足りてる。それがわかっただけで、保険料の不安はだいぶ減った。
25歳・事務職4年目。
手取り20万円、貯金60万円からの一人暮らし。
「我慢する節約」じゃなくて安心して暮らせる仕組みをつくる🍅